S&P500情報技術セクター（赤）と、S&P500全体（青）の長期予想利益成長率（LTEG、5年先コンセンサス）。ITも市場全体も、ITバブル天井の2000年を超えて過去最高に達した。市場はどこまでの成長を織り込めば気が済むのだろうか。
世界の半導体株（白）の値動きを、ITバブル期のナスダック100（青）に重ねたチャート。歴史は韻を踏んでいるのだろうか。
H100（GPU）のレンタル価格指数（Ornn Compute）。レンタル料は5月をピークに急落している。
LLMのトークン支出インデックス（Silicon Data）。トークン支出はやや反発、ここで底打ちとなるか。
メガキャップ・テック（Roundhill Big Tech ETF、MAGS）のS&P500に対する相対強度（MAGS/SPX、週足）。
フィラデルフィア半導体指数（SOX）で「1日5%以上の上昇」が直近60営業日に何回あったかを示したもの。足元では9回に達し、過去にこの水準が現れたのは主要な天井の直後か、弱気相場のどん底だけだった。
フィラデルフィア半導体指数（SOX、月足）と、その月次RSI。
半導体指数（SOX）のS&P500に対する相対強度（SOX/SPX）。
ゴールドマン・サックスの金価格見通し。下方修正。
S&P500とナスダック100の半月ごとの季節性（1928年以降、棒は平均リターン、数字は勝率）。7月前半は両指数とも年間で最も強い2週間で、S&P500は平均+1.5%・勝率69%、ナスダック100は平均+2.1%・勝率76%にのぼる。
半導体セクターが世界株式（MSCI ACWI）に占める比率を、時価総額・利益・売上高の3つで並べたもの。3本は長らく一致して動いてきたが、2023年以降は時価総額だけが急上昇し、足元で約14%に達した。一方で利益は約6.5%、売上高は約2.3%にとどまり、時価総額の比率は利益の約2倍、売上の約6倍に開いている。
AIトークンに費やす1ドルの内訳。実際にユーザーへ届く成果（出荷された製品）はわずか0.18ドルで、残る0.82ドルはAIが生んだバグの修正（0.44）、コードの書き直し（0.27）、レビューや手戻り（0.11）に消えている。
BofAファンドマネージャー調査で「金は割高」と答えた人の純比率。2024〜25年は純40%超が割高とみていたが、足元では約0%まで低下し、2024年2月以来の低さとなった。金の上昇局面で根強かった「割高」という慎重論が薄れ、運用者の見方はほぼ中立に戻ったことを示す。
S&P500の時価のうち、まだ実現していない「将来の成長期待」で説明される割合（PVGO比率）。足元は長期平均を大きく上回り、上限の2標準偏差に迫っている。つまり指数の価値の半分以上が、現在の利益ではなく今後の成長への期待に支えられている。同じ水準が現れたのはITバブル期だった。
PVGO比率（横軸）と、その後10年の年率リターン（縦軸）の関係。両者は緩やかな逆相関（r=-0.26）にあり、成長期待が高い局面ほど将来のリターンは低めに出やすい。ただし相関は弱く、ばらつきも大きいため、確たる予測ではなくあくまで傾向にとどまる。現在のPVGOは約54%と高く、この関係に乗れば今後10年のリターンは平均を下回りやすい。あくまで “傾向に乗れば” だが。
ヘッジファンドの半導体・製造装置向けエクスポージャー（グローバル総エクスポージャーに占める比率）。グロス・ネットともに過去最高まで上昇し、ネットは約22%に達している。指数もヘッジファンドのポジションも同じ場所に偏っており、巻き戻しが始まれば影響は大きい。
米国の家計貯蓄率の推移。足元は約2.6%まで低下し、過去の安値圏に並んでいる。同じ水準が現れたのは、GFC前の過剰な借り入れ局面（2005〜06年）と、コロナ給付金を使い切った局面（2022年）だった。家計が貯蓄を取り崩して支出を続けている状態であり、過去には信用バブルと重なってきた水準でもある。
米国の実質個人消費と、移転給付を除いた実質個人所得の推移（2016年=100）。消費（約130）が所得（約124）を上回って伸び続け、足元では所得が頭打ちから低下に転じている。稼ぎ以上に使っている状態であり、その差は貯蓄の取り崩しや借り入れで埋められている。先の貯蓄率の低下と合わせれば、消費を支える原資が細りつつあることがわかる。
米国の各種家計所得の伸びと、消費の伸び（前年比）。賃金・給与、移転給付を除く所得、実質可処分所得（RPDI）のいずれも減速し、足元ではゼロ近傍からマイナスに沈んでいる。それでも消費の伸びは約+2%とプラスを保ち、所得を上回ったままだ。所得の伸びが失われつつあるのに消費だけが先行しており、いずれ消費が所得の側へ引き戻される圧力は強い。
ブレント原油先物に対する投機筋（マネージドマネー）のドル建てショート残高。足元は約180億ドルと過去最高に膨らみ、これまでのピーク（12〜13b）を大きく上回る。投機筋がこれほど一方向に売りを傾けた局面では、価格が少し上がるだけでも買い戻しが連鎖しやすい。原油安への賭けが極端に積み上がっていること自体が、むしろ反発（ショートスクイーズ）の燃料になりうる。
景気循環の4局面と、各局面で有利な資産・金利曲線の動きを一枚にまとめた枠組み（BofAインベストメント・クロック）。時計回りに、リセッション（債券）→リカバリー（株式）→ブーム（コモディティ）→スタグフレーション（現金）と移り、局面の節目で利回り曲線がスティープ化・フラット化する。
米ISM製造業景況指数と韓国輸出（前年比）の連動。韓国輸出は世界の貿易・製造業サイクルの先行指標であり、両者は長らく同じ方向に動いてきた。だが足元では韓国輸出だけが大きく伸び、ISMの緩やかな改善を先行して上回っている。もっとも、この急増の大部分は半導体・メモリ価格の上昇によるものだ。世界の需要が広く回復しているというより、AI関連への偏りを映したものであり、ISMが同じように追いついてくるとは限らない。
S&P500に占める半導体セクターの比率。構成比は18.8%まで上昇し、過去最高を更新した。ITバブル期（2000年）のピークでも8%程度であり、いまはその倍以上にあたる。指数全体が半導体、ひいてはAIサイクルに依存していることの表れである。S&P500はシクリカル性が高まっている。
中央銀行の金保有比率と、個人投資家の金配分比率の長期推移。どちらも1980年のピーク（中銀62.4%、個人8.3%）を大きく下回り、いまは26.6%と2.7%にすぎない。直近では両者とも上向き始めたが、水準としては依然として歴史的な低さにある。