COMEX金先物における投機筋（マネージドマネー）のネットロング。現在のポジションは約300トンと、過去平均（約400トン）を下回る低水準にとどまっている。投機熱は冷めてきている。
GLD（金ETF）の6カ月物プット・コールスキュー。スキューは1.03と過去10年の高値圏（平均0.9）にあり、コールよりプットへの需要、すなわちダウンサイド・ヘッジが積み上がっている。
金価格の季節性。金価格は足元下落傾向にあるが、季節性に基づけば妥当であり、調整期間は6月で終わる。あくまで “季節性に基づけば” だが。
テーマ型ETFの累積資金流入。言うまでもない。
テクノロジーETF（XLK）のS&P500に対する100日相対リターン。足元は+26.7ptと3SDを突破し、ITバブル天井の2000年3月（+42.3pt）以来となる極端なテック優位の水準にある。統計的に見ればこの領域からの平均回帰圧力は強いが、”バブルならば” まだアウトパフォーム余地がありそうだ。
US vs. China: Nuclear Electricity Generation, 1978–2025 — Source: Energy Institute
1970年代以降の米国と中国の原子力発電による電力供給量。米国はスリーマイル事故以降、新設が止まり2006年から横ばいが続く。中国はゼロから着実に積み上げ、すでに米国の6割に迫っている。中国の現在の原子力発電所建設ペースが続けば、10年以内に米国の発電能力を上回るだろう。
Microsoftが企業向けAIツール「Copilot Cowork」を、アクセス拡大に合わせて使用コンピュート量に応じた従量課金（usage-based pricing）に移行する。あわせて、より安価なモデル選択肢としてMicrosoftが自社ホスティングする中国製AI「DeepSeek」版の採用を検討している。
LLMのトークン消費支出を指数化したもの。5月のピークから足元は下落が続いている。AI利用者がコストを意識し、消費を絞っている。
FF金利の推移とFOMC参加者の金利見通し（ドットプロット）。中央値は当面の据え置き〜小幅上昇を経て、その後は緩やかに下げる道筋を描く。ドットの散らばりが大きい。理事たちは据え置き、地区連銀総裁たちは利上げを想定している。
米国債発行に占める短期債（T-Bills）の割合。財務省が長期での調達を避け、短期での借り換えに傾いている（85% !!!!!!）。資金調達が政策金利に直結し、「米政府の財政運営」と「FRBの金融政策運営」は一心同体だ。
メガキャップ・ハイパースケーラー（AMZN、META、MSFT、GOOGL、ORCL）の資産回転率と減価償却負担だ。売上÷資産は2022年の約78%をピークに、2028年へ58%へ低下する見通し。減価償却÷売上は7%から12%へ上昇する。設備が売上を上回るペースで膨らみ、回転率は落ち、償却が利益を削る。
H100のレンタル価格指数。2026年初に急騰してピークの3.24をつけた後、足元では2.54まで反落した。GPUの調達価格は、AI計算需要の強さをそのまま映す。急騰は需要が供給を上回ったしるしであり、その後の反落は、逼迫が和らぎ供給が追いついてきたことを意味する。
LLMのトークン消費支出を指数化したものだ。足元下落している。AI利用者はコストを気にし、支出を抑えている。
GPUなどAIチップを担保にした米国の債権発行額だ。2026年は年初来で約700億ドルに達し、前年の10倍近くに膨らんだ。チップを担保に借り、そのチップを買う。あぁ最悪だ。
米国の貨物輸送支出の指数だ。2022年のピークから長く下げ、2024〜25年に底ばいが続いた後、足元上向いている。長かった運賃不況が底を打ち急回復している。
欧州主要国の政府純投資の対GDP比率。公的資本への投資不足は、ここ数年で瞬く間に改善された。これは良いことだ。
韓国の輸出入価格指数の前年比チャート。半導体、とりわけメモリの価格急騰が輸出物価を押し上げている。異常値 !!!
中国の固定資産投資を分野別に指数化したチャート。固定資産投資は広範囲に停滞している。これは良くない。
今後5年で外貨準備に占める金の比率がどうなるかを問う世界金協会の中央銀行調査で、「やや上昇する」と答えた割合が2022年の46%から2026年の78%へと一貫して増加していることを示している。準備資産としての金への期待が、特定の年だけでなく4年連続で着実に高まっている。ただし2026年は細部に変化もある。「やや低下する」が前年の1%から5%へ戻し、「大幅に上昇する」も4%から5%へとわずかに増えており、回答が中央の強気から両端へごく緩やかに散り始めた。
今後5年で外貨準備に占めるドルの比率がどうなるかを問う世界金協会の中央銀行調査で、「やや低下する」が2025年の45%から2026年の62%へと急増し過去最高に達した一方、「大幅に低下する」は前年の28%から12%へと減少した。「上昇する」との回答はいずれも一桁にとどまる。注目すべきは、ドル比率が下がるという見方が支配的であり続けながら、その中身が「大幅な低下」から「緩やかな低下」へと移った点だ。中央銀行はドルからの分散を引き続き予期しているが、その崩れ方は急激ではなく、時間をかけた漸進的なものになると見方を修正しつつある。
2025年第3四半期に外貨準備の26%を占めていた金について、5年後の比率を問うた結果、中央銀行の78%が「27〜35%」と回答し、現状の26%を上回る水準に集中した。「15%未満」への回答はゼロで、比率が大きく下がると見る向きは皆無だ。先進国（Advanced）と新興国（EMDE）でほぼ一致して8割前後が増加を見込んでおり、金を積み増す意思は経済発展段階を問わず共通している。違いが出るのは上振れ方向で、「35%超」を選んだのはEMDEが7%に対し先進国は0%であり、より積極的に金へ傾斜するのは新興国側だ。
四半期で株価が2倍以上になり、かつその上昇が200日移動平均より上から始まった米国上場株の割合が、足元1.1%まで上昇していることを示している。31年の中央値0.2%の約5倍であり、すでに投機的な物色が平常時をはるかに超えて広がっている。ただし2000年のドットコム天井の約6.7%や2021年のミーム相場の約5.9%と比べれば、まだ半分にも届かない。
ヒューマノイドロボットの世界出荷台数が2024年の3,030台から2030年に約70万台、2050年には7,000万台へ、市場規模も2050年に約1.05兆ドルへ拡大するというドイツ銀行の予測を示している。あてにならない長期予測だが方向感は疑わない。気長に投資しよう。
純資産100万ドル以上の富裕層が世界全体で2021年の3,700万人から2025年の5,090万人へと増加した。
世界の富裕層（HNWI）の資産総額が2025年末までに8.7%増の98.3兆ドルに達し、地域別ではAPACが10.5%（韓国・中国・香港・日本が牽引）、北米が9.9%（米国10%、カナダ8.2%）、欧州が8.0%（ドイツ12.7%）、アフリカが7.0%（貴金属価格の上昇が主因）と、世界的に二桁に近い伸びを記録したことを示している。
LLMのトークン消費支出を指数化したSilicon Data LLM Token Expenditure Indexが、5月の2.07から1.71まで下げたことを示している。トークン消費が、まとまった調整に入っている。
金ETF（GLD）の6カ月プット・コール・スキューが1.03まで上昇し、過去10年の最高水準に迫っていることを示している。スキューの上昇は、投資家が上昇方向のコールよりも下落方向のプットに高い対価を払っていることを意味する。下落への備えが過剰なまでに厚い、つまり弱気側に賭ける人間であふれかえっている。これは反転時に買い戻しの燃料になりやすい。
ヘッジファンドの米国株売買フローが年初来一貫してマイナス圏で積み上がってきたあと、直近で急反発したことを示している。とくにマクロ商品（指数・ETF）の戻りが鋭く、ショートの買い戻しが一気に進んだ。相場を押し上げる燃料の一部はすでに使われた。
S&P500構成銘柄の1年ペアワイズ平均相関が約17%まで低下し、2018年のVolmageddon直前以来の水準に並んだことを示している。個別銘柄が指数全体ではなく固有の材料で動く分散相場が極まっている状態であり、銘柄選択が報われやすい一方、ヘッジコストの低下とショートボラティリティ戦略の積み上がりが進みやすい局面でもある。相関がこの水準から反転するときには指数全体の急落を伴いやすく、2018年が示した通り、低相関そのものが市場の脆弱性を示している。
中国の原子力設備容量が2016年の31.4GWから2026年の58.7GWへと約87%拡大し、一貫した増設ペースを示すチャートだ。年間の新規追加ではなく各年末時点の総設備容量である点に留意したい。金融市場の関心がAI電力需要に集中する一方、中国は政策主導で淡々と原子力を積み増しており、需要起点ではなく国家計画起点の電源拡大という点で北米のSMR依存とは構造が異なる。
2026年5月時点で建設中の中国の原子力発電所が、Xudapu、Zhangzhouなど沿海部の東部・南東部に集中して分布していることを示している。需要地である人口密集地と冷却用海水を確保できる立地条件が、内陸ではなく沿岸への集中を規定している。
2026年の年初来パフォーマンスが1997年の値動きの軌跡とペース・形状の両面で酷似していることを示している。1997年は低相関・低ボラティリティの強気相場が続いた後、翌1998年にLTCM破綻とアジア通貨危機で急落した年である。
