- 景気一致指数を見る限り、トランプ関税は米国経済にダメージを大して与えていない
- 歴史が示すように、景気一致指数は米国経済の浮き沈みを割と正確に捉える
- 4月5月と横ばいだったが、6月は上向いている
- 今のところトランプ関税は、景気拡大を2ヶ月間一時停止させただけのようだ
- 4つの構成要素は、いずれも6月に拡大している
- どの経済領域もダメージを受けていない
- 景気先行指数は何も先行していない
- 歴史は景気先行指数の有効性を示しているが、足元は皆を惑わせているだけだ
- 住宅市場の景気に対する感応度が下がってしまったせいか
- コロナ後の経済体系の変化に合わせた新しい先行指数が必要
- 株式市場は判断ミスを慌てて修正している
- バリュエーション（PER）を見る限り、判断ミスの修正はおおむね完了している印象
- 判断ミスの修正によって株式市場は貪欲になってしまっている
- 株価のドライバーはインフレとFRBの判断
- 14日に公表されたイェール大学の調査によれば、実効関税率は20.6%にまで上昇している